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外資系転職やめとけ!は本当?現役外資マネジャーが教える理由と対策

2024年2月22日

このブログでわかること

この記事は、次の方におすすめです。

✔ 外資系企業の転職に興味があるけれど不安を持っている人
外資系企業の噂や口コミ見たけれど信じられず、本当の実情を知りたい人

給与が高いらしいから、外資系企業への転職を考えたい。
けど、いつクビになるかわからないとか、日本人に合わないって聞くからなんだか怖い・・・。

僕は、日系企業と外資系企業でそれぞれマネジャーとして、従業員からと経営側の両方の視点で会社を見てきました。
だからこそ、僕にしか教えられないことがあります。

この記事で、そんな外資系企業の真実誤解が明らかになり、安心して外資系企業へのキャリアチェンジにチャレンジできるようになります。

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外資系企業は魅力!でも怖い?

外資系企業の求人は給与が高いし自由度も高そう

こういう言葉をよく耳にしますが、事実なのでしょうか?

世の中に日系企業と外資系企業の給与差を公平に比較したデータがあまり公表されていないのですが、マーサージャパン株式会社が行なった大規模な調査(日系企業参加数579社、外資系企業参加数659社)が最も信頼できそうです。

これによれば、より上位のポジションになればその差が開くようですが、スタッフクラスでも平均年収は外資系企業の方が140万円以上高いようです。

 

「そうか! じゃぁやっぱり外資系じゃん!」って考えてしまいますよね!?

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それでも、やっぱり怖い・・・

なぜなら、自分の親や結構上の人から、「外資系企業なんか信頼できない・怖いからやめとけ」と言われたことがあるから。

確かに雇用が不安定、退職金制度がない・・・などの悪いウワサや偏見をよく聞きます。

同時に、自分の親にでも相談しようものなら「そんな危険なことするもんじゃない!」って必死に止められて・・・。

これらってどこまで本当で、どこまで信じたらよいのでしょうか?

日系企業と外資系企業の両方でマネジャーだったからわかる

僕は25年以上日系企業に勤め、そして日系・外資系企業の両方でマネジャーとして、内と外、労働者側経営側の双方の視点で実情を見てきました。

外資系を中心に行なった転職活動の中でもたくさんの企業の募集要項を見てきましたし、今も業界活動の中で他の外資系企業の実情を直接伺う機会があります。

そのうえで言うと、正直確かに怖いところはあります・・・。

それ以上に過度に誤解されていることも。

でも、事実として怖いところを回避あるいは対処する方法を予め知っておけば、全然大丈夫。

そこで「やめとけ」のと言われる理由と実情を説明していきます。

これで、応募を希望する外資系企業が自分に向いているか判断でき、安心して転職にチャレンジできます。
少なくとも入社した後に「想像とちがった」ということがなくなると思います。

日本人から見た外資系企業の本当に怖いところは?

僕が以前思っていたことや、よく言われる外資系企業の不安材料について、実情を説明して行きますね。

人の出入りが激しい・頻繁・流動

日系企業と比べ外資系企業は、確かにすぐ辞めて新しい人が入ってくる頻度が高いです。

事実、外資系企業のマネジャーである僕は、新しい中途採用者のトレーニングを行っているのですが、毎月数人のめんどうを見ています。

さらに社内の関係者や同僚の例を見ても、入社から1年にも満たないのに辞めていく人も結構見かけます。

これは、外資系企業が「人」を採用するのではなく、「能力・経験」を採用していることに起因すると思います。

ただし、それでは優秀な人材が集まらないだけでなく流出することにつながってしまいます。

そこで外資系企業でも、従業員のエンゲージメントを向上させるプログラム(簡単に言えば、報奨金を与えたりイベントで経営層とのコミュニケーションを図ったりして、モチベーションの維持や忠誠心を向上させる取り組み)を積極的に取り入れるところが増えてきました。

あえて、自分が積極的にどこかに転職しようと試みない限り、クビになって退職するということは滅多にないので気にしなくても良いです。

リストラが非情

リストラ (restructuring) は日本語では「クビ」「人員整理」と同じ意味に取られていることが多いですが、実際には企業の組織改変に伴う社内異動を含めた従業員の再配置を指します。

ですが、特定のポジションや職務が不要になってしまった場合は、配置換えか退職のどちらかを選ぶことになります。
配置換えの場合は職責や業務が変わってしまうので、ほとんどの場合は減を強いられます。

日本では法律により、企業が従業員を一方的に解雇(クビに)することが禁じられています。
一方、退職に関わる特別な加算金を付与することで合意すれば、希望退職や早期退職させることができます。

ですから、特別に加算金をもらって再就職できれば、次の職場での給料が下がったとしても結局は退職でブラスになる可能性があります。

変動に対して気持ちが落ち着かないかもしれませんが、このようばポジティブな面もあるので、将来あるかないかわからないことに過度にとらわれなくても良いです。

それと今では外資系に限らず業績不調な日系企業も、販売管理費・固定費を削減させるため、同じような早期退職プログラムを頻発させています。
そもそも外資系に限ったリスクではないのです。

※ 労働基準法、労働安全衛生法、労働組合法、個別労働関係紛争の解決の促進に関する法律、男女雇用機会均等法、育児・介護休業法退職金がない

福利厚生がない

外資系企業には、年収を高くする代わりに福利厚生がない、もしくは「しょぼい」企業が多いです。

しかし、優秀な人材の獲得を目的に、福利厚生を充実させている外資系企業もあります。
今は福利厚生をまるまる「Welbox」や「リロクラブ」の代行業者へアウトソーシングしやすい環境が整っているので、外資系企業でも導入しやすいのです。

実際に、僕の現職の会社もこういった代行業者のサービスを受けることができ、映画なんかも安く鑑賞できます。

ただ、福利厚生は重要でしょうか?
僕はあまりその恩恵を感じません。

それは個人が何に重きを置くかによるので否定はしませんが、年収と比べて福利厚生でカバーできる総額はごくごく僅かなので、そこで人生を決める判断をするかは冷静になった方が良いです。

英語ができないと昇格・昇進できない

確かに、僕の現職ではAPAC (アジア・パシフィック) の採用面接は英語でしたし、他の外資企業の面接も二次以降は英語でした。

だからマネジャー以上のポジションであれば、英語面接は当然のようにあります。

一方、実際の職場ではどうか。

上になればなるほど、英語で会議が増える。

でも、英語がカタコトの部門長もいます。社長の英語もブロークン。変な英語を喋っています。

だから必ずしも流暢でなくて良い、といった印象です。

おそらく現地のマネジャークラスにはさほど英語力を求めていないのだと思います。

日本国内で仕事が完結する部署の一般社員、営業や在庫管理は、さほど英語を使う機会がありません。

ただ、ポリシーや社内規則、文書、そしてシステムは英語で運用されていることがあるので、多少のリーディングのスキルは必須です。

 

激務

外資だから特に激務になることはないです。
どちらかといえば外資系企業、特に欧州系の企業ではワークライフバランスが重要視されるので、日本の一般的な企業よりは「激務」を強いられることは少ないです。

業務内容や人員構成によると思います。

例えば顧客の数に比べて営業担当者の人数が極端に少ないなど・・・。
でもそれも、内資・外資関係ないですよね。

協働しづらい

これはもしかすると感じる人がいるかもしれません。

特に米国企業では、業務に人がつく縦割りな組織になっています。

同じチームでも個人によって業務分掌が違うこともしばしば。
だからチームで仕事を分担しづらいことが多いです。

こうったことが顕著な外資系企業は確かに協業しづらいです。

他にも僕は、せっかく協力し合える人脈できても、すぐいなくなってネットワークが突然途切れてしまう、ってことも経験してます。

日系企業と外資系企業の意外な共通点

先入観から誤解されがちな外資系業の特徴や意外な共通点もあります。

意思決定が意外に遅い

外資系と言えば、平たい組織(係長、課長、次長などの階層が少ない)で、意思決定が早いように思われるかもしれません。

確かにそういう「足の軽い」企業もありますが、大きな企業ではグローバルに見ればCEOまでの階層がかなり多いです。
(例えばAPACの副社長からグローバルのCEOまで何層もあったり)

結局日本の小さな案件ですら、グローバルの承認が必要だったり。

いくつものサインがなければ物事が決まらないのは、日系企業と同じですね。
(もうさすがにハンコがずらっと並ぶ申請書はないと思いますが・・・)

めちゃくちゃ保守的

これは、縦割りの業務分掌が特徴の米国企業で顕著です。

自分の業務が決まっているので、ちょっとでもやり方を変えようとするものなら、上司であっても激しく抵抗されます。

僕の経験でも、新しいシステムを導入して効率化を図ろうとしているにも関わらず、異常なぐらい拒否されました。

自分のやり方、今までのやり方を変えることをめちゃくちゃ嫌がります。

外資系企業で生き残って行くには

実際に外資系企業で働いてみて感じるのは、グローバルの考え方をよく理解している人が生き残っています。

日本の社長は、会社の登記上で必要なだけで、ビジネス上の決定権・裁量がないことが多い。

だから、見るべきなのは日本の直属の上司や社長でもなく、グローバルの意思決定権のある人。

その人が、メッセージで発する情報から求められていることを実践していくことが大事かな、と思います。

でも、辞める人は不思議なほど晴れやかです。
直接、希望退職 (ほぼクビ) した人に聞くと、その方が得だったから、ということを口を揃えて言ってます。
きっと退職加算金が良いのでしょう。

 

外資系企業に強い厳選転職エージェント

以上のように、外資系企業は日本人からするとやりにくいところがあったり、雇用が多少不安定なところがありますが、過剰に怖がる必要がないことを説明しました。

もらえる報酬は、やっぱり魅力です。
収入が増えると心が豊かになり、日系企業では味わえなかったワークライフバランスのとれたた生活も送れるようになります。

長期休みで海外や沖縄・北海道へ毎年旅行に、好きな時計やコートを自分へのご褒美に。

じゃあ、どうしたらそんな外資系企業を狙えるのか

ズバリ。
外資系企業に強い「転職エージェント」に絞って登録するのが、最も近道です。

今や2万社以上もある転職サービスの中から、特に外資系企業に強いエージェントを厳選しました。

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登録・相談 (無料)

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ロバート・ウォルターズ

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[登録: 13-ユ-010554]
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 おすすめ転職エージェントの概要

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エンワールド」は日系のエージェントですが、なんと言っても超大手の「エングループ」が運営。
(他の「エン転職」関連のサービスとは独立した子会社です)

僕の場合は、2企業ほど紹介されて応募してみましたが、内定をもらえなかった後は連絡が絶たれてしまいました。
こちらから連絡や相談をしておかないと、転職意思がないと思われてしまう可能性があります。

ロバート・ウォルターズ」は公式サイトが素晴らしい。
英語の職務経歴書の書き方、英語での面接対応に関する詳細な記事が非常に参考になります。

コンサルタントは英語のネイティブスピーカーが多いです。
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ランスタッド」も自身が外資系であるゆえに、外資系企業の求人を数多く持っています。
でも、こちらも求職者側から積極的にコミュニケーションを図っていかなければ、連絡が断ち切れてしまいます。

その他、ブログ掲載を承諾いただいていないエージェントで僕が懇意にしているオススメのところもあります。
もし興味があれば、下の問い合わせフォームからご連絡ください。

複数の転職エージェントへの登録がマストです。
それらの中から自分に合うエージェントを絞っていきましょう。

 まとめ

外資系企業は、やっぱり給与水準が高く魅力的です。

一方で、日系企業よりも希望退職や早期退職を依頼される機会は多いです。

ただし、そういったリスクがあっても、年収の高さや退職に際しての加算金を考えると、そのリスクをカバーできます

ですから、転職の際には外資系をスコープに入れた方が、年収アップやキャリアアップのチャンスが圧倒的に広がります。

そうすれば、少なくとも人生は大きく前向きに進みます。
今より好きなことがたくさんできて、豊かな生活を送れるようになります

 是非ぜひご検討ください!

 

 

 

 

    • この記事を書いた人

    なる

    キャリア形成ブロガー|綿密な取材と自身の転職経験と実績に基づき、転職・昇格に関する有益情報を発信| マネジャーとして多くの若手社員を指導・育成|心の病を乗り越えてハイエンド転職を実現|転職で年収アップ 100 万円以上を達成|現在外資系企業マネジャー|関西在住|これからも皆さんの社会人生活が少しでも豊かになるように情報発信していきます!

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